人事考課システム・人事評価システム・人事管理制度・人事管理システム構築から再構築まで人事コンサルティング企業
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人事システムコンサルティング・人事評価システムコンサルティングサービス社内のマンパワーの強化により企業価値を高める!! |
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《人材育成総合研究所実施機関》 |
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組織人事コンサルティングとは・・・
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| 会社概要 | 代表挨拶 | 企業沿革 | お問い合わせ | プライバシーポリシー |
人事システムの体系 |
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| 人事システムの体系としては、つぎの内容が骨子となり、●印の項目が、現代の社会的重点課題として表示しています。また、この人事システム体系は、各企業で運用されている現状の内容のチェックリストとしても活用いただけます。 | |
| 1.雇用管理 | |
| (1)採用 | (3)退職(・解雇) |
| @採用管理の基本方針 | @雇用調整の政策 |
| A募集 ・新卒募集活動・・・学校、就職情報誌、インターネット、 |
A定年退職● セカンドキャリアの管理と支援 |
| インターンシップ、合同会社説明会 等 | B継続雇用● |
| ・通年採用● | C転職・独立開業支援● |
| B選好 | (4)人事評価 |
| C面接 | @人事評価システム |
| D雇用契約 | A人事評価マニュアル |
| E採用管理と労働法 | B評価者訓練 |
| (2)配置・移動 | C目標管理制度● |
| @初任配置 | D成果主義の組み込み |
| A配置・移動の運用 | (5)昇進・昇格 |
| B自己申告制度● | @社内試験制度 |
| A専門職系 | |
| B公平認知 | |
| 2.給与管理 | |
| (1)給与体系・制度の設計 | (4)個別給与 |
| (2)給与の構成 | (5)賞与・一時金制度の設計 |
| (3)給与水準と構造 | (6)関係法規 |
| 3.退職金 | |
| (1)退職金制度の設計 | (3)税制 |
| (2)給付額決定の制度 | (4)企業年金制度 |
| 4.複利厚生(総務部との調整事項) | |
| (1)法定福利厚生制度の設計 | (4)生き甲斐づくり支援 |
| (2)他の福利厚生制度の設計・・共済会、寮、社宅、保養施設 等 | (5)老後の安定した生活づくり支援 |
| 健康管理、体力強化、医療 等 | |
| (3)カフェテリアプラン● | |
| 5.人材開発 | |
| (1)教育訓練と投資(原資) | (6)フォローアップ技法 |
| (2)教育訓練体系 | (7)教育訓練の評価 |
| (3)教育対象別配分 | (8)キャリア開発 |
| (4)外部教育訓練機関の活用 | (9)海外研修制度 |
| (5)教育訓練技法 | (10)各種支援制度 |
| 6.職能資格制度● | |
| (1)成果主義による職能制度の運用 | (2)成果主義と職務分類制度 |
| 7.労働時間管理 | |
| ※別途資料 | |
| これらの人事システムの体系をもとに、新たな人事システムを構築する、または、人事システムの再構築をする際の重点ポイントを明確にしたうえで、効果的な人事システムの設計・再構築をします。 | |
人事システム構築の手順 |
| 事前ヒアリング |
| 人事システム構築のためのチェックリスト作成 |
| 現状・一部改定・抜本改定・新規設定の区分による検討会議 |
| 人事システム マクロデザイン |
| トップ具申 |
| 人事システムの設計 |
| 人事配置をもとに人事スタッフ研修カリキュラム準備 |
| 人事スタッフ研修 |
| 採用等個別テーマの戦略提案 |
| 実施&フォロー |
| 上記の手順(フロー)で人事システムを構築していくので、トップの意向を反映させ、各企業の特性や特徴を踏まえ段階的に進めていくので確実性の高い成果の上がる人事制度の構築ができるのです。 |
当社の人事システム構築に関する特徴 |
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当社は、創業32年の総合コンサルタントの会社です。その間には「職務分析による職能等級資格制度」や「賃金テーブル」、雇用管理面では「募集に関する種々の媒体支援」、人材開発の面では「人材開発計画づくり」など、人事に関する幅広いお手伝いを続けてまいりました。 また、人材育成の面では大手通信会社などにおいて「人事・総務のアウトソーシング編成による専門スペシャリストの育成プロジェクト」を推進させていただき、当社の「士業連携ネットワーク」を生かして、人材育成を進めてきました。 平成13年度に「ビジネスキヤリア制度教育訓練実施機関」として厚生労働大臣の認可を受け、通学・通信の両面で教育訓練の支援活動を行ってきました。平成19年からは「ビジネスキャリア制度」が公的資格となり、内容の改定が行われ、中央職業能力開発協会認定の教育訓練実施機関としての位置づけで活動を行ってきております。 |
組織人事によるマンパワー強化を図るためには、上記の人事シスムテの体系、そして、人事システム構築の手順、を着実にふんだ制度設計を行うことで、社内に浸透し、社員の納得&理解を得たうえで機能する人事シスムテの構築ができるものといえます。
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